株式学習ゲーム（中学・高校・大学対象)
株式学習ゲームとは
株式学習ゲームは、一定の仮想所持金（1,000万円）をもとに、実際の株式売買と同様に、現実の株価に基づいて模擬売買を行い、参加期間終了時の保有株式の時価と所持金残高の多寡により投資成果を競うものです。米国では、"The Stock Market Game" と呼ばれる同様なゲームが1977年から行われており、現在では、小学生から高校生まで、全米49州で、毎年約65万人の生徒が参加しております。我が国でも、1995年から「株式学習ゲーム」の名のもとに、中学、高校を中心に実施を始め、毎年、参加校、参加生徒数が増えてきました。
| 株式学習ゲームの実施状況とアンケート結果について |
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| ゲームの目的は？ |
| ゲーム開始前の準備は？ |
| 売買の方法は？ |
| ゲームの費用は？ |
| どのような教材が配布されるのか？ |
| ゲーム実施に際しての留意事項は？ |
ゲームの目的は？
「株式学習ゲーム」の目的は、株式自体を学ぶことではなく、まして、株式投資のテクニックを学ぶことでもありません。 重要なことは、株式の模擬売買を通じて、株価変動の背景となっている現実の経済・社会の 動きに生徒達の目を向けさせることです。 具体的には、ゲームとしての面白さによって生徒の関心をひきつけ、以下のような学習効果が期待できます。
- シミュレーション教材として、生徒達が現実の経済や社会の動きを肌で感じることにより、文字からだけでは学び得ない体験的学習が可能となります。 ゲームに実際に参加した学校の先生方からも、大半がゲームの学習効果として「新聞をよく読むようになり、テレビのニュースを自主的に見るようになるなど、生徒達が体験を通じて、普段は疎遠な感覚を持つ政治や経済に関心を向けるようになった」ことを挙げています。
- ゲームでは、生徒が３～４人でチームを作り、それぞれが情報を集めたりしながら、どの銘柄に投資するかをディスカッションのうえで決めていくわけですが、銘柄決定にあたっては、なぜ選んだかの合理的な理由が求められます。 そこで、ゲームを通じて経済的に合理的な選択が出来るための「意思決定」 や「ディベート」の訓練が必然的に求められるようになります。
- ゲームでは、各業種、各企業の業務内容や業績、将来性といったことが具体的に検討され、また、「会社情報」の読み方、企業情報の集め方を学ぶことになることから、企業の見方が養われ、これが、間接的には、将来の進路を決める上で役に立ったり、家族の勤めている企業を理解する一助となり得ます。
- 模擬売買といいながら、実際の株式投資と同じ結果が出てくることから、株式投資の難しさや、投資に対するリスクを身をもって学べることは、将来の自分の財産を管理していく上での貴重な体験となり、このような体験は消費者教育の上からも求められていると思われます。
ゲーム開始前の準備は？
ゲームのルールは、ホームページの「学習の手引き」に詳細に説明がありますので、ゲーム開始前にご覧ください。次の事項については、ゲーム開始前に先生にお決めいただき、参加申込書(ホームページに掲載)にご記入のうえＦＡＸしてください。折り返し先生宛に学校コードおよびパスワードをFAXし、別途教材を発送します。
- チームの編成
ゲームはチームごとに売買成績を競う形となりますので、ゲーム開始前に、生徒をいくつかのチーム に分けていただく必要があります。 １チームあたりの人数の目安としては、３～４名でお願いしておりますが、少人数の場合は、１チームあたり１～２名でも構いません。 - 参加期間の設定
ゲームの開始日と最終日を決めていただく必要がありますが、期間については、授業との係わり合いや、 生徒の集中力の持続期間などを勘案し、先生のご判断でご自由に決めていただけます。 しかし、短期間ですと、株価の動きが体験できませんので、最低４週間程度は必要と思われます。 ちなみに、平均実施期間は１５週間です。 なお、ゲーム期間中の売買頻度も自由に決めていただいて結構です。 多くの学校では、週に１回ですが、隔週での売買や週数回の売買も可能です。 また、授業でゲームに費やす時間については、授業展開や取り組み方によっては、フルに授業時間を使うケースや、授業のうち１５分程度をゲームに割くケースなど様々です。 - コースの設定
ゲームには、売買代金のみ計算するＡコースと、実際の売買と同じように、証券会社に支払う売買委託手数料や税金を計算に入れるＢコースがあります。 どちらのコースで実施するかを学校単位で予め選択する必要があります。なお、中学校ではＡコース、高校ではＢコースを選択するケースが多いようです。
売買の方法は？
模擬売買の注文を出す方法には、インターネット方式とマークシート方式があり、いずれかを選択します。いずれの方式でも、売買は、現実の株価に基づいて行われます。なお、インターネット方式の場合でも、売買はリアルタイムで行われるのではなく、注文を出した日の当日終値で一律に取引が行われます。
- インターネット方式
株式学習ゲームのホームページ上で、パスワードや、学校コードを入力した後、「売買データ入力」のページから、銘柄コード、売り買いの別、株数を入力すると、当日の終値に基づいて取引が成立し、翌日には、「取引結果一覧」のページに取引内容、保有株式の時価評価、手持ち現金などが表示されます。また、「チーム順位表」のページには、日々、手持ち現金残高と保有株式の時価評価額を合計した資産合計額に基づいて学校内のチーム順位が表示されます。
株式学習ゲーム - マークシート方式
予め配布されるマークシートに銘柄コード、売り買いの株数等を記入した上で、集計センターに郵送すると、マークシートに記入した日の終値で売買が成立し、同センターで処理した翌日に、「取引結果」および「チーム順位表」が株式学習ゲームのホームページ上でご覧いただけます。なお、マークシート方式を選択した場合でも、取引結果等は、原則としてホームページでご覧いただくことになります。
ゲームの費用は？
ゲームの運営費、教材費等の費用は全て主催団体が負担いたしますので、ゲーム参加にあたって、学校、先生、生徒に金銭的なご負担をかけることはありません。 ただし、ゲームの実施期間中は、株価やニュース、企業情報を見るために新聞が必要になります。 少なくとも、売買を行う日の新聞はご用意ください。
どのような教材が配布されるのか？
ゲームへの参加申込を行うと、１週間以内に以下の教材が学校へ送られてきます。 教材は、チームごと、または2～3名に１部ずつ配布してください。
- 売買対象企業一覧
売買対象となっている主要300社の企業の内容や最近の業績、株価動向などの、重要な情報をコンパクトにまとめた「会社四季報」（四半期毎に発行）の直近版の抜き刷りです。また、「会社四季報」の見方の解説や、対象銘柄のコード番号や売買単位の一覧も掲載されており、ゲームには欠かせない教材です。 - ガイダンスビデオ
株式学習ゲームの進め方について、ドラマや実際の授業風景などを織り交ぜ、株式学習ゲームの授業への導入例などについて紹介しています。ビデオの上映時間は、先生と生徒がご一緒にご覧いただく第一部が２８分、先生方が授業の参考としてご覧いただく第二部が８分となっています。 - ビデオ「かぶしき虎の巻」
株式の仕組みや機能、株価変動要因などについて、ドラマ仕立てで、楽しみながら学べる上映時間３４分のビデオです。ゲームの導入教材として最初の授業時間に上映してください。なお、ビデオの配布は、初めてゲームに参加される学校に限らせていただきます。
＊ マークシート方式参加校のみ～上記の教材の他に、マークシート方式で参加の学校に対しては、ゲームのルールや売買代金や売買コストの計算方法、注文の出し方などについて解説した「ガイドブック」及び、注文を出すときに使用する「マークシート」、マークシート返送用封筒が配布されます。なお、インターネット方式での参加の学校は、ゲームのルールや売買例などを、ホームページ上の「学習の手引き」でご覧ください。
＊ ウェブ教材ウェブ上で、証券博士から株式や債券の仕組みと特色、金融機関の役割などを学んだり、ゲームの実践例なども紹介されている「証券クエスト」や、タイムリーに新聞の記事を分りやすく解説して配信されるメールマガジン「ＴＳＥ教育ホットライン」（申込みが必要）がネット利用できます。
証券クエスト
ゲーム実施に際しての留意事項は？
「株式学習ゲーム」は、株式を学ぶのではなく、株式で様々なことを学べる間口の広い教材だと思いますし、学習効果についても多くの先生方からその有効性の評価をいただいておりますが、既にゲームを実施した先生方から次のような留意点が指摘されています。
- ゲームの期間は、どんなに長くても必然的に数ヶ月という限られた期間にならざるを得ないことから、いきおい短期の値上がり益だけを追い、キャピタルゲインにのみ関心が行き過ぎてしまう危険性があり、 ここから「学校で金もうけを教えるのか」という批判が起こる余地があります。 この点は、主催者は勿論、指導する先生方も留意する必要があるでしょう。
- シミュレーションといいながら、リアルな株式市場や経済を対象としていることから、普遍的な経済の見方を育てることは難しくなります。 したがって、指導される先生方におかれましても、常に経済、社会の動きをフォローし、理論的、一般的にはこうなると言われているが、現実はこうなったという吟味が必要でしょ う。
- 売買対象企業は、２０００社を超える東証上場企業のうちから主要３００社に絞っていますが、それでも、売買する銘柄を選択するのは大変です。 そこで、例えば、自動車とかスーパーとか共通の業種の中から、必ず１社買うこと義務づけて、他のライバル会社と比較し、これをチームごとにクラスで発表させるとか、チームごとに研究対象業種を割り当てるなどの工夫があっても良いと思います。
株式会社東京証券取引所グループ ＣＳＲ推進部
(電話:03-3665-1881)