東証では、TOPIXに代表される指数を算出、公表しております。各指数は、それぞれ基準日を定め、その基準日の時価総額に対し、現在の時価総額がどの程度かを表す時価総額加重型と呼ばれる算出方法で算出しております。なお、各指数の基準日や構成銘柄の特徴は、以下のとおりです。

１．TOPIX

（１）TOPIX

TOPIX（東証株価指数：TOPIXはTokyo Stock Price Indexの略称）は、東証市場第一部に上場しているすべての日本企業（内国普通株式全銘柄）を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIXは、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額（8兆6,020億5,695万1,154円）を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します（算出開始日：1969年7月1日）。

（２）TOPIXニューインデックスシリーズ

 

TOPIXニューインデックスシリーズは、東証市場第一部に上場する内国普通株式を時価総額と流動性（売買代金）から区分した「時価総額加重型」の株価指数です（TOPIX Core30、TOPIX Large70、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX500、TOPIX 1000、TOPIX Smallの7指数から構成）。

基準日である1998年4月1日の各時価総額を1,000ポイント（TOPIX 1000は2003年9月12日の時価総額を1,000ポイント）とし、現在の各時価総額がどの程度かを表わします（算出開始日：1998年4月2日。TOPIX1000は、2003年9月16日）。

TOPIX Core30

時価総額、流動性の特に高い30銘柄

TOPIX Large70

TOPIX Core30についで、時価総額・流動性の高い70銘柄

TOPIX 100

TOPIX Core30とTOPIX Large70の構成銘柄

TOPIX Mid400

TOPIX 100についで、時価総額、流動性の高い400銘柄

TOPIX 500

TOPIX Core30、TOPIX Large70、TOPIX Mid400の構成銘柄

TOPIX 1000

時価総額、流動性の高い1000銘柄

TOPIX Small

TOPIXの算出対象から、TOPIX 500の構成銘柄を除く

（３）東証業種別株価指数

東証業種別株価指数は、東証市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄（TOPIXの構成銘柄）を、「証券コード協議会」が定める業種区分に基づき次の33業種に区分した「時価総額加重型」の株価指数です。

（４）TOPIX-17シリーズ

TOPIX-17シリーズは、東証市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄（TOPIXの構成銘柄）を、「証券コード協議会」が定める33業種をもとに、当該33業種を17業種に集約した「時価総額加重型」の株価指数です。

指数名称	構成銘柄（33業種）
TOPIX-17 食品	「水産・農林業」「食料品」
TOPIX-17 エネルギー資源	「鉱業」「石油・石炭製品」
TOPIX-17 建設・資材	「建設業」「金属製品」「ガラス・土石製品」
TOPIX-17 素材・化学	「繊維製品」「パルプ・紙」「化学」
TOPIX-17 医薬品	「医薬品」
TOPIX-17 自動車・輸送機	「ゴム製品」「輸送用機器」
TOPIX-17 鉄鋼・非鉄	「鉄鋼」「非鉄金属」
TOPIX-17 機械	「機械」
TOPIX-17 電機・精密	「電気機器」「精密機器」
TOPIX-17 情報通信・サービスその他	「その他製品」「情報・通信業」「サービス業」
TOPIX-17 電力・ガス	「電気・ガス業」
TOPIX-17 運輸・物流	「陸運業」「海運業」「空運業」「倉庫・運輸関連業」
TOPIX-17 商社・卸売	「卸売業」
TOPIX-17 小売	「小売業」
TOPIX-17 銀行	「銀行業」
TOPIX-17 金融（除く銀行）	「証券、商品先物取引業」「保険業」「その他金融業」
TOPIX-17 不動産	「不動産業」

基準日である2002年12月30日の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します。（算出開始日：2007年12月10日）

TOPIX-17シリーズのリーフレットを作成しました。

（５）東証規模別株価指数

東証規模別株価指数は、東証市場第一部に上場する内国普通株式（前述のTOPIXニューインデックスの構成銘柄）を規模別に区分（大型株・中型株・小型株）した時価総額加重型の株価指数です。基準日である1968年1月４日の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します（算出開始日：1969年7月1日）

（６）TOPIXスタイルインデックスシリーズ

TOPIXスタイルインデックスシリーズは、TOPIX等の構成銘柄を連結PBR（株価純資産倍率）などの指標を用いて、銘柄群をバリュー又はグロースといったスタイル別に区分（注）した「時価総額加重型」の株価指数です。（TOPIXバリュー、TOPIXグロース、TOPIX 500バリュー、TOPIX 500グロース、TOPIX Smallバリュー、TOPIX Smallグロースの6指数から構成）。基準日である2008年11月25日の各時価総額を1,000ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表わします（算出開始日：2009年2月9日）

 

TOPIXスタイルインデックスシリーズのリーフレットを作成しました。

２．東証第二部株価指数

東証第二部株価指数は、東証市場第二部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である1968年1月4日の時価総額を100ポイントとし、現在の時価総額がどの程度かを表します。（算出開始日：1969年8月18日）

３．東証マザーズ指数

東証マザーズ指数は、新興企業向けに東証が開設（市場創設は1999年11月11日、取引開始日は1999年12月22日）している市場である「マザーズ」に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした、「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である2003年9月12日を1,000ポイントとし、現在の時価総額がどの程度かを表します。（算出開始日：2003年9月16日）

４．東証REIT指数

東証REIT指数は、東証市場に上場する不動産投資信託（Real Estate Investment Trust）全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である2003年3月31日の時価総額を1,000とした場合に、現在の時価総額がどの程度かを表します。（算出開始日： 2003年4月1日）

５．旧東証株価指数

TOPIXは、2005年10月末より、3段階に分けて、浮動株反映を行いました。TOPIXがこれまで果たしてきた統計的役割を考慮し、TOPIXへの浮動株反映が開始する2005年10月末から、浮動株を考慮しない従来型指数を「旧東証株価指数」として、算出公表を行っています。

６．東証コンポジットインデックスシリーズ

東証コンポジットインデックスシリーズは、従来の、内国普通株式のみで構成されるTOPIXシリーズの母集団に、内国種類株、東証単独上場外国株、内国優先出資証券を加え、より大きなユニバース（母集団）を採用したインデックスシリーズです。

基準日である2009年2月6日の各時価総額を1,000ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します。（算出開始日：2009年2月9日）

TOPIX コンポジット

東証市場第一部に上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄

TOPIXコンポジット1500

TOPIXコンポジットの中から、時価総額と流動性の高い1,500銘柄

東証第二部コンポジット指数

東証市場第二部に上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄

東証マザーズコンポジット指数

東証マザーズに上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄

７．カスタム指数

近年、資産運用の高度化等に伴い、株価指数に対するニーズも多様化し、従来から当取引所が算出している株価指数に加え、特定の利用者のニーズに応じた株価指数（カスタム指数）に対する関心が高まってきております。このため、当取引所では、こうしたニーズに対応するために、カスタム指数を提供しています。

 

８．S&P/TOPIX150

（１）S&P/TOPIX150

S&P/TOPIX150 株価指数は、日本の各主要業種から選ばれた流動性の高い 150 銘柄で構成される時価総額加重方式の指数です。構成銘柄の選定は、東証と S&P （スタンダード＆プアーズ）の代表者によって構成される指数委員会において行っています。

（２）S&P/TOPIX150シャリア指数

S&P/TOPIX150シャリア指数は、「S&P/TOPIX150」採用150銘柄から、イスラム法への適合性の観点から選ばれた銘柄により構成される時価総額加重方式の指数です。S&Pのシャリア指数は、クェートをベースとするイスラム投資専門のコンサルティング会社であるRatings Intelligence Partnersにより銘柄選定されます。Ratings Intelligence Partners社は、シャリア監督委員会（Shariah Supervisory Board）を持ち、そこからのお墨付きに基づいてシャリア適合性の判断を行います。同委員会はイスラム法学者により構成され、企業のビジネスと財務状況について適合性の判定を行い、指数に対する指示を行います。