ETN一覧
ETN一覧
2012/03/30 更新
ETF・ETN一覧
| ETF |
|
| ETN |
|
ETN銘柄一覧
| 対象指標 | コード | 名称 | 発行者(検索コード) | 償還日 | 年間手数料 | パンフレット | 週次レポート | 紹介メディア | |
| S&P GSCI®トータル・リターン指数 | 2021 | iPath® 商品指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% |  |
Click |
|
|
| S&P GSCI®貴金属指数トータル・リターン | 2022 | iPath® 貴金属指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®産業用メタル指数トータル・リターン | 2023 | iPath® 産業用金属指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®エネルギー指数トータル・リターン | 2024 | iPath® エネルギー指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®農産物指数トータル・リターン | 2025 | iPath® 農産物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®穀物指数トータル・リターン | 2026 | iPath® 穀物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®ソフト・コモディティ商品指数トータル・リターン | 2027 | iPath® ソフト農産物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P GSCI®畜産物商品指数トータル・リターン | 2028 | iPath® 畜産物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2040/02/27 | 0.75% | |
Click |
|
|
| S&P 500 VIX中期先物指数トータル・リターン | 2029 | iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2019/12/10 | 0.89% | |
Click |
|
|
| S&P 500 VIX短期先物指数トータル・リターン | 2030 | iPath® VIX短期先物指数連動受益証券発行信託 |
バークレイズ・バンク・ピーエルシー （20214） |
2019/12/10 | 0.89% | |
Click |
|
(※1)「年間手数料」は、投資信託の信託報酬に相当する手数料であり、投資家が負担する費用として指標のパフォーマンスから差し引かれるものです。表中の数値は、平成23年7月末時点で発行者より公表されている有価証券届出書に基づくものです。なお、詳細はETN発行者までお問い合わせください。
(※2)「適時開示情報閲覧サービス」に関する掲載について
ETN各銘柄の日々開示情報(上場受益権口数、残存償還価額総額及び一証券あたりの償還価額等)については、発行者ごとにまとめて公表することといたします。各銘柄の日々開示を「適時開示情報閲覧サービス」で検索される場合は、発行者の欄の括弧書きの検索コードにて検索ください。
適時開示情報閲覧サービス利用案内
適時開示情報閲覧サービス利用案内
(※3)週次レポートは、当取引所が（株）T&C XTF Japanから提供を受けて公表しているものであり、当該レポートの内容に関する一切の権利は（株）T&C XTF Japanに帰属いたします。当該レポートは投資者への情報提供のみを目的としたものであり、金融商品取引法に基づく開示資料及び投資勧誘や特定の金融商品取引業者等との取引を推奨することを目的として作成・公表されるものではありません。 当取引所は、当該レポートの正確性、完全性、適時性等を保証するものではなく、また、システム障害や当取引所の判断により当該レポートの公表を停止することがあります。さらに、当取引所、ETF運用会社、ETN発行者及び（株）T&C XTF Japanは、当該レポートを用いて行う一切の行為及び当該レポートに基づいて被った損害について、何ら責任を負うものではありません。