株式と同じように指値注文・成行注文等が可能です。
呼値（注文値段）の刻みも同じです。例えば、TOPIXが900ポイントとした場合、TOPIX型ETFはこれに連動することを目的に運用されるので、要は900円程度の株式と考えてください。株式と同じように、「903円で買い」や「894円で売り」というように注文することになります。
また、売買成立の方法（価格優先・時間優先の原則）や制限値幅等も通常の株式取引と変わりありません。

売買単位

株式の売買単位が各銘柄で異なるように、ETFもそれぞれ商品毎に異なります。
例えば、TOPIX型ETFの売買単位を10口とした場合、1000円×10口で、1万円程度で東証株式市場全体の動きを売買することが可能となるわけです。

ToSTNeT取引

ETFはToSTNeTでも売買が可能です。（※）
通常の投資信託であれば、例えば「当日の午後3時までに申込みをし、午後３時の基準価額にて売買を行う。」といった売買方法であることから、申込み時の見込み価格と実際の売買価格との間に大きな乖離が生じる可能性が指摘されていました。
しかしながら、東証のETFはToSTNeTでの売買が可能ですので、「当日の午後3時の終値を見てから投資判断を決める。」というような取引が可能であり、利便性が向上します。

ToSTNeT

新規上場日の売買方法

新規上場日前日の対象株価指数等の終値をもとに算出した値を新規上場日の基準値段とします。
新規上場日の売買立会開始時から、この基準値段を基準として株券と同様の制限値幅が適用されます。
ToSTNeT取引については、新規上場日の午前8時20分から､当日の基準値段を基準として取引を行うことが可能となります。

決済日

4日目決済又は当日決済となります。4日目決済の場合、通常の株式と同じように取引日から起算して4日目に売付代金と買付けたETFの授受が行われます。

分配金

株式の配当金と同じように、ETFの決算期日に保有している投資家（受益者）に対して分配金が支払われることになります（ただし、分配金がゼロとなる場合もあります）。

交換と追加設定

ETFの大きな特徴は、一定のまとまった口数以上のETFをもって現物株式バスケット等を取得（交換）できることに加えて、一定の現物株式バスケット等をもとにETFを取得（追加設定）することが可能なことです（※）
このようにETFと現物株式バスケット等との間で相互にやり取りが可能ですので、証券会社等を中心に活発な裁定取引が行われ、それによって、より対象となる株価指数等とETFの市場価格の連動性が確保されることになります。

(※)外国ETF（海外ETF）は、内国ETFとは異なり、日本国内において、設定と交換ができない場合がありますのでご注意ください。
(※)「日経300株価指数連動型上場投資信託」は、設定が現物株バスケットではなく、通常の投資信託と同様、金銭で行われるETFです。

信用取引・貸借取引が可能

信用取引・貸借取引の対象とします。原則として、上場日から信用取引の対象とし、貸借銘柄になります。
信用取引等が可能になることで、取引の利便性向上のみならず、より円滑な流通や価格形成機能が確保されることになります。

公開買付期間等の自己買付規制の見直し

ETFは対象となる株価指数等に連動するよう運用されるほか、現物株式等との間で追加設定や交換が可能なため、現物株市場や指数先物市場との間で、割高なETFを売り、割安な現物株式や指数先物を買うなど活発な裁定取引やヘッジ取引が行われるのが特徴です。

公開買付けや新株の発行等が行われる場合は、それに参加する証券会社は自己計算での買付けを原則として禁止されています。一方、現在でも一定の買付行為は適用除外となっていますが、ETFに係る裁定取引やヘッジ取引の買付け等についても適用除外としております。

空売り規制の見直し

ETFの価格が信頼性の高いものであるためには、ETFと現物株式若しくはETFと指数先物間での裁定取引、ヘッジ取引がスムーズに行われる制度が必要となります。 ETFが東証に上場することに合わせて、これらの売買がスムーズに行われるための流通制度を整備すべく、平成13年7月、「有価証券の空売りに関する内閣府令」が改正されました。
ETFの商品性や取引の性格に鑑み、具体的には以下の取引については明示義務・価格規制の適用除外となります。

ETFを受益権の分割等により割り当てられる場合における当該ETFの空売り
内国ETFを株券等へ交換請求している場合における当該株券の空売り
内国ETFの追加設定を請求している場合における当該内国ETFの空売り

また、以下の取引については価格規制のみ適用除外となります。（明示義務はかかります。）

VWAP価格でETFの買付けを約している場合の当該ETFの空売り
同一の指標で運用するETF間の裁定取引
ETFと株券等との裁定・ヘッジ取引を行う場合の当該ETF又は株券等の空売り
ETFと指数先物取引との裁定・ヘッジ取引を行う場合の当該ETFの空売り
ETFとETFオプションとの裁定・ヘッジ取引を行なう場合のETFの空売り
ETFの価格を対象となる株価指数等に平準化させるために行う当該ETFの空売り

ETFは、対象となる株価指数等及びその株価指数等を用いた指数先物取引等と高い連動性をもって価格形成がなされるものと考えられます。

そして、このような商品性を利用して、ETFを有する者が不正に利益を得る目的で対象となる株価指数等を操作してETFの価格を変動させるなど、ETF市場と現物株市場、あるいはETF市場と指数先物市場にまたがる不公正取引が行われることが考えられます。
そこで、当取引所市場の公正性を確保する観点から、ETF市場と現物株市場及び指数先物市場にまたがる、1)仮装取引、2)馴合取引、3)相場操縦、4)浮説の流布及び5)カスタマー・フロントランニングは禁止されております。

株価指数

外国ＥＴＦ等サポート・メンバー制度

当取引所では、外国ＥＴＦ等の流動性の向上について支援が可能な取引参加者を確保し、もって投資者の投資機会を適切に確保する観点から、外国ＥＴＦ等サポート・メンバー制度を設けております。
指定外国ＥＴＦ等サポート・メンバーは、以下をご参照ください。

銘柄名	コード	取引参加者名	指定日
SPDR® S&P500® ETF	1557	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年3月24日
SPDR® S&P500® ETF	1557	シティグループ証券（株）	平成23年3月24日
ｉＰａｔｈ®商品指数連動受益証券発行信託	2021	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年8月23日
ｉＰａｔｈ®貴金属指数連動受益証券発行信託	2022	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®産業用金属指数連動受益証券発行信託	2023	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®エネルギー指数連動受益証券発行信託	2024	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®農産物指数連動受益証券発行信託	2025	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®穀物指数連動受益証券発行信託	2026	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®ソフト農産物指数連動受益証券発行信託	2027	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®畜産物指数連動受益証券発行信託	2028	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月6日
ｉＰａｔｈ®ＶＩＸ中期先物指数連動受益証券発行信託	2029	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年8月23日
ｉＰａｔｈ®ＶＩＸ短期先物指数連動受益証券発行信託	2030	バークレイズ・キャピタル証券（株）	平成23年9月21日

外国ＥＴＦ等サポート・メンバー制度の詳細は、以下をご参照ください。

外国ETFサポート・メンバー制度の導入に伴う業務規程等の一部改正について（平成20年7月14日）